Ⅲ-04
伝え方の設計
症状・診断・配慮ニーズを伝えるかどうかの判断はできているが、「どのように・どこまで・誰に」伝えるかの具体的な表現・戦略が定まっておらず、職場での理解と配慮が得られていない。
着眼点
問題は開示の意思ではなく、「機能的に何が必要か」を職場が理解できる言葉で伝える枠組みが整っていないことにある。
こんな場面で起きやすい
先に見えやすい文脈: 難病・慢性疾患 / 精神障害 / 内部障害（症状が変動する・外見から見えにくい）
状況レベル（🟢 → 💣）
- 🟢 安定・予防: 配慮ニーズが職場に伝わっており、適切な配慮が実施されている。
- 🟡 要調整: 開示はしているが、十分な理解・配慮が得られていない。
- 🔴 高頻度支障: 伝え方の問題で職場との誤解やすれ違いが繰り返されている。
- 💣 破綻・停止: 伝えられず配慮も得られず、就労継続が困難な状態にある。
鑑別診断 / 問題の切り分け
このフレームを使うとき
- 主課題が「配慮ニーズをどのように・誰に・どこまで伝えるかの設計」なら、このフレームを優先する。
近いフレームとの見分け方
- 「伝えるかどうか」の判断がまだできていないなら「Ⅲ-03 開示判断の設計」へ先に戻る。伝えた後の職場内情報管理が主課題なら「Ⅱ-10」へ。
具体的な取組み内容
最初にやること
- 診断名・病名ではなく「業務上必要な配慮」を中心に伝える枠組みに変える（例: 「〇〇という診断があります」→「午後に疲れやすいため、重要な業務を午前中に入れていただけると助かります」）
- 配慮依頼を「お願い」ではなく「業務設計の提案」として構成する
- 症状の変動性・不確実性を伝えるときは「日によって違う」ではなく「このパターンで変動する」と説明できるようにする
- 担当医に「就労上の配慮が必要な状態」を記した意見書・診断書の作成を依頼する
見落としやすい点
- 一度で完全に理解してもらおうとしない。伝えることは継続的なプロセス
- 難病・慢性疾患では症状の変動性が伝わりにくい。「波がある」ことを構造として説明する
設計の考え方
伝える内容を「症状の説明」から「必要な設計の提案」に転換する。職場側が「何をすればよいか」がわかるように設計することが、配慮実現の近道。
外部と一緒に考える場面
- 「伝え方の設計」は「障害理解・対処」（職業的課題1・4）に対応し、支援者データでは障害理解・対処・家族支援（連携・効果推定-0.08）と企業へのアプローチ（連携・効果推定-0.09）が有効。就業生活支援センター（Q1転換差+16.4pt）が職場への代理説明・企業調整を担える最優先連携先。就労支援員・ジョブコーチが伝え方の練習と職場訪問時の橋渡しを支援できる。主治医の意見書が職場理解の根拠として機能する。