Ⅰ-02
治療・通院の統合設計
通院・検査・処置の予定が業務スケジュールと衝突し、どちらかを犠牲にする状態が続いている。
着眼点
問題は通院そのものではなく、受診日と業務ピークの調整が本人一人に任されていることにある。
こんな場面で起きやすい
先に見えやすい文脈: 難病（定期通院・点滴治療等）/ 内部障害 / 肢体不自由
状況レベル（🟢 → 💣）
- 🟢 安定・予防: 通院日を固定し、前後の業務負荷調整が合意されている。
- 🟡 要調整: 通院日の個別調整で回っているが、治療ピーク期や突発受診で崩れやすい。
- 🔴 高頻度支障: 通院日と会議・納期が定期的に衝突し、欠勤不安・有給消耗が積み上がる。
- 💣 破綻・停止: 通院を優先すると仕事が落ち、仕事を優先すると受診が崩れる。
鑑別診断 / 問題の切り分け
このフレームを使うとき
- 主課題が「受診日・受診時刻と業務スケジュールの衝突調整」なら、このフレームを優先する。
近いフレームとの見分け方
- 職場内での服薬・食事・安静の確保が主課題なら「Ⅰ-03 職場内疾患管理の実装」へ。治療後の回復時間確保が主課題なら「Ⅰ-04 回復時間の確保設計」へ。
具体的な取組み内容
最初にやること
- 通院日を固定し、その前後の業務負荷を事前に軽減する
- 始業・終業時刻の可変枠（フレックス・半日休暇等）を設定する
- 突発受診時の業務引継ぎテンプレートを作成する
- 治療ピーク期（副作用が強い時期等）だけ別立ての短期運用ルールを設ける
見落としやすい点
- 定期通院の頻度は治療の進行で変わる。半年ごとに通院スケジュールを確認する
- 通院配慮の制度適用（特別有給・通院休暇等）は雇用区分・就業規則によって異なる
設計の考え方
通院スケジュールを「業務計画に組み込む変数」として扱う。本人が毎回交渉するのではなく、仕組みとして機能するルートを作る。
外部と一緒に考える場面
- 就業生活支援センター（Q1転換差+16.4pt）・HW専門援助部門（+15.3pt）が通院スケジュール調整の企業側交渉（企業へのアプローチ、効果推定-0.09）の主要担い手。障害者職業センターの職業場面評価（効果推定-0.10）が治療スケジュールと職務設計のミスマッチを客観評価できる。主治医の診断書・意見書が合理的配慮の根拠として機能する。